DXの課題、兼業・副業人材の活用に前向きな企業とあなたが選ぶリスキリング

最近 DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を聞く機会が増えたと思いませんか？

そしてデジタル人材が各企業で求められていることも、よく見聞きします。

だから、急速に副業も認めて、DX推進に舵をきろうとしている企業が増えてきているんです。

これは私たちにとってチャンスです！

なぜなら、これまで日本の企業では原則として副業が認められなかったから。

それでは、企業のデジタル化やDXについてもう少し詳しくみていきましょう。

あなた自身のリスキリング の方向性や分野を決めるときの参考になりますよ。

全国1万社以上の大規模調査から見えてくるDX推進企業の実態

帝国データバンクが「DX推進に関する企業の意識調査」（2022年9月）を行なっています。対象企業は全国の2万6,494社と膨大な数です。

有効回答は1万1,621社ですが、膨大な企業の実態を推し量るものとして貴重な資料と言えます。

どんな内容だったのか早速確認していきましょう。

DXに取り組んでいる企業は全体の15.5％だけれど、大企業では約50％が取り組んでいる

「DX推進に関する企業の意識調査」（2022年9月）によると、DXを理解して現在取り組んでいる企業は全体の15.5％。まだまだ少ないと言えます。

なんとなく報道で見聞きするより低調だな〜という印象を受けるかもしれません。

報道では大企業の動きが報道されることが多いため、大企業はどうなのか、同じ調査の結果を確認してみましょう。

すると、従業員1,000人超の企業の約半数（47.8％）は「DXを理解し、取り組んでいる」と回答しています。

大企業に勤めている人は、会社がDXやリスキリング のプログラムを提供しているのではないでしょうか。

であれば、すぐに活用しましょう。

DX推進の課題からみえてくること

各社がDX推進で課題に感じていることの上位3つは、次の通りです。

• 対応できる人材がいない
• 必要なスキルやノウハウがない
• 対応する時間が確保できまい

費用面を課題に挙げている企業の割合も高いですが、上位３つをみると、明らかにデジタルスキルを持った人材が少ないことがわかります。

スキルアップと収入増に結びつく最短ルートかもしれません。

リスキリング への取り組み

「DX推進に関する企業の意識調査」では、リスキリング に関する調査も行っています。

リスキリング に取り組んでいる企業は、全体の約半数となる48.1％となっています。

コロナ禍でオンライン会議などのデジタルツールを使う機会が増え、それが当たり前の日常となった人も多いのではないでしょうか？

DX人材の活用に前向きな企業とあなたが目指すべき方向性

これまでみてきた通り、国内では、デジタルスキルを保有する人材が少ないことを課題と考えている企業や組織が多いことがわかります。

そして、デジテル技術に対応できる人材を増やすように舵を切ろうとしていることも。

あなたがデジタルに関心があり、新しいことに取り組みことが好きなら周りが追いついてくる前にスタートしましょう。

さあ、「リスキリング×（プチ）副業」を始めましょう。